いい会社への経営戦略、事業承継に強いコンサルティング会社サクシードの市川です。
過去2回に渡って成果が出る組織の考え方についてお伝えしてきました。
成果が出る組織を作るためには、「必要性」「妥当性」の認識を社員と共有することが大切です。
そして、今回お伝えするのは「実行可能性」についてです。
つまり、誰が、何を、いつまでに、どのようにしていくかを決める段階です。
うまくいってない組織の議論は、この「実行可能性」から議論されることが多く、会議中社員は下を向いて、自分は何をやらされるんだろうという関心事に終始してしまいます。
「必要性」「妥当性」について社員が納得しているとすれば、誰がやるという議論の中でもコミットメントを引き出しやすいです。
しかし、実際の現場ではなかなかコミットメントは引き出しにくいものです。
「皆さんが考えてくれた、この実行プランについて、どなたか担当してくれませんか」
この問に対して、「社長、私にやらせてください」という発言が出るまでには相当な時間がかかるでしょう。
最終的な意思決定は、社長や役職者の仕事ですので、「〇〇さんに実行プランの責任者をお願いしたいと思っています。この実行プランは皆さんで考えたプランです。〇〇さんのサポートをどのようにしていくかを考えましょう。」
このような話し方をすれば、誰か一人に押し付けるのではなく、皆で取り組む空気感を組織に作ることができます。
3回にわたり、成果を出す組織に必要な考え方について、「必要性」「妥当性」「実行可能性」についてお伝えしていきました。
最後に皆さんにお伝えしたいのは、この3つステップで成果を出すには、社員との信頼関係が不可欠であるということです。
その場その場をテクニックで乗り切るのではなく、日々のコミュニケーションを意識することを忘れないようにしましょう。
最後まで読んでいいただき、ありがとうございます。