このような経営者・経営幹部の皆さま必見!
最新のIT導入補助金の情報を知りたい
IT導入補助金の効果的な活用方法を知りたい
ITツールやクラウドシステムを導入したい
社内DX推進担当になったが、何から始めていいのかわからない
中小企業のIT導入は、業務効率化や売上アップに繋がります。
しかし、「コストが負担できない」「導入の効果がわからない、評価ができない」「従業員がITを使いこなせない」など多くの課題により、自社のみでの導入は非常に難しいものです。
IT導入補助金では、ITツールを導入する際の費用の一部を補助するだけでなく、IT導入支援事業者が導入前から導入後のフォローまで行い上記課題の解決をサポートします。
本セミナーでは、中小企業の皆様がIT導入補助金を活用してITを導入し、自社の課題を解決していただけるよう、補助金の概要から成功事例までお教えします!
形態
Zoomによるビデオセミナー
(聞き流しでご参加いただいても
大丈夫です)
参加費
無料
定員
50名
講師紹介

株式会社サクシード
取締役
IT戦略責任者
ITコーディネーター
新井 祐介
1978年生まれ。宇都宮大学教育学部卒業。Web制作会社の立ち上げに参画。 デザイナーとして4年間在籍し、webディレクション・DTP オペレーションを中心に経験を積み、2006年に独立。栃木県内を中心として100件以上のwebサイト制作のディレクション及び実務に関わる。2014年4月より株式会社サクシードに転籍。東京商工会議所web戦略パートナー、ITコーディネータ協会中小企業web活用プロジェクト「web活」認定コンサルタント。

株式会社サクシード
Webディレクター
コンサルタント
三島 咲也子
福岡女子大学国際教養学科卒業、3年時にニュージーランドに語学留学。ANA(全日本空輸株式会社)に入社し、CAとして国際線と国内線を兼務。ライフイベントを見据え、株式会社サクシードに転職。Web制作業務とともに、Webディレクターとしての経験を積み、Webマーケティングチーム サブリーダーに就任。専門分野はWebマーケティング。
本セミナーでお伝えする内容
今、IT導入を行うべき理由
デジタル化は生産性向上にも繋がることから、中小企業の経営における優先度は年々高まっています。さらに新型コロナウイルス感染症の流行によって働き方が見直され、デジタル化の緊急性も高まっています。本セミナーでは、このような社会情勢の変化の状況と、中小企業がIT導入を今行う必要性について解説いたします。
IT導入支援補助金の概要
IT導入を進める企業が増加する一方、費用対効果やITリテラシーの不足という課題も見えてきました。「IT導入補助金2022」ではそれらに対応するためのスキームが作られています。本セミナーでは、令和4年度のIT導入補助金の特徴について解説いたします。IT導入補助金を活用するポイントや申請の流れについても分かりやすく解説いたしますので、これから申請を行う方は必見の内容となっています。
IT導入事例のご紹介
弊社ではこれまで数多くのIT導入を支援してまいりました。IT導入を実施した事例や本補助金の活用事例をもとに、導入前の課題整理から導入ツール選定、実際の運用までの流れをご紹介します。IT導入成功のヒントや考えるべきポイントを見つけていただける内容です。
お申し込み
FAXもしくはWebからお申し込みいただけます。
※セミナー開催当日の朝、お申込みにてご登録頂いたメールアドレス宛にセミナー参加用のURLをお送りいたします。
1.FAXでお申込み
下記PDFファイルを印刷していただき、裏面にお申込者の情報をご記入の上、FAX番号へ送信してください。
IT導入補助金活用セミナー【2022年最新】 お申込書
028-678-2238
(株式会社サクシード)
2.Webでお申込み
※複数名ご参加の場合は、異なるメールアドレスでお一人ずつお申し込み下さい。
メールにて参加用URLと参加方法をお送りいたします。メールアドレスのご入力の間違いにご注意ください。
Zoomインストールとご利用の手順
※本セミナーはZoomによるオンラインセミナーとなります。ご視聴環境は参加者様側でご用意をお願いします。
Zoomの無料ダウンロードはこちらから (Zoom公式Webサイトへ移動します)



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●お申込みいただいた情報につきましては、本セミナーの運営および主催者・共催者に関連する各種サービスのご案内・ご提供のため利用させていただくことがございますので予めご了承ください。
●私(当法人)は、暴力団、及びその他の反社会勢力に該当しないことを表明・確約し、本件申込をいたします。
万一、これに反した場合もしくは虚偽の申告をしたことが判明した場合、本セミナーに参加できなくても、異議ありません。
※公序良俗を害するおそれのある事業を行なっている場合は、本セミナーに参加することはできません。